不動産売却の方法は、大きく「仲介」と「買取」の2種類に分かれます。
仲介は相場に近い価格で売却できる可能性がある一方で、売却までの時間は長め。買取はスピーディーな現金化に向いている一方で、相場より売却価格が低め。目的や状況に応じ、より適している売却法を選択することが大切です。
仲介と買取、それぞれの主なメリット・デメリットを確認してみましょう。
一般不動産市場を通じ、適切な需給バランスの中で買主を探すこととなるため、相場に限りなく近い納得の価格で売却できる可能性があります。買取に比べると、通常は高値での売却となります。
不動産会社による自社ネットワークに加え、レインズや大手不動産ポータルサイトにも物件情報が掲載されることから、広範囲での広告活動が可能です。より多くの購入希望者の目に物件情報が届く点は、仲介ならではのメリットとなるでしょう。
内覧時に得られる購入検討者の反応や質問は、売主にとって大変有益な情報。価格改定や引渡し条件などの参考にもなるため、以後の柔軟な売却戦略に役立ちます。
売却活動自体に時間がかかることに加え、買主の住宅ローンの審査、契約手続きなども必要となることから、仲介による売却では、全体的に数ヶ月の長期間（平均は3～6ヶ月間）を要します。現金化を急いでいる方には、仲介は不向きでしょう。
売却が成立すると、不動産会社に仲介手数料を支払うこととなります。仲介手数料率の上限は法令で定められていますが、物件の売却価格次第では、高額の出費となるケースもあります。
売却活動中は、内覧や近隣へのチラシ配り、Web広告出稿などが行われるため、自宅を売却しようとしていることが近隣に知られてしまう可能性もあります。プライバシーを重視して売却を進めたい方には、ややデメリットになるかもしれません。
売却後に瑕疵が見つかった場合、契約不適合責任（瑕疵を売主負担で回復させる責任）を問われる可能性があります。とくに築年数が古い物件では注意が必要です。
不動産会社が直接買主となるため、市場から買い手を探すプロセスが不要。最短数日～1週間で引き渡しまで完了するケースも少なくありません。現金化を急いでいる方には大きなメリットです。
売主と買主の間を「仲介する」という概念がないため、売却にともなう仲介手数料は発生しません。最終的な手取り額が明確になることから、売却後の資金計画も立てやすくなります。
一般消費者への販売ではないため、内覧対応や修繕の必要はありません。仲介売却に特有のストレスなく、引渡しまで完了します。
広告活動を行わないため、ご近所などに売却の事実が知られるリスクがほとんどありません。離婚・相続などプライベートな事情がある方の売却にも適しています。
立地や築年数などの理由で個人購入者がつきにくい物件でも、買取なら売却できる可能性があります。老朽物件や事故物件も買取対象となるケースは少なくありません。
買取後、不動産会社はリフォームを行なったうえで再販を行う流れとなるため、その分の費用と利益を見込んで売主に価格を提示します。一般的に、買取の価格は、仲介による価格の6～8割にとどまるケースが多いとされています。
建物の劣化があまりにも著しく、不動産会社による再販が困難と判断された場合、買取を断られるケースもあります。すべての物件が買取対象になるとは限らない点に注意が必要です。
大半の不動産会社は「仲介」には対応していますが、「買取」にも対応している不動産会社は少数派。倉敷市も例外ではなく、仮に買取対応を謳っていたとしても、実際には自社ではなく外部業者へ買取を委託をしているケースが少なくありません。外部業者への委託の場合、マージンの分だけ買取価格が下がる可能性もあります。
不動産売却の手法には、大きく分けて「仲介」と「買取」の2種類があります。
一般的な売却法は仲介で、相場に近い価格での売却が期待できる一方、買取に比べると売却のスピード感が劣る点は否めません。
買取の場合は、すぐに不動産を現金化できる点が魅力ですが、仲介に比べると低い価格での売却になることを避けられないでしょう。
目的や状況を踏まえ、より適切な方法での売却法を選択することが大切です。
